この記事でわかること

「最近、父の歩き方がおかしい気がする」
「認知症が進んでいるようで、在宅介護を続けてよいのか不安…」
「施設を探すべきか、まだ早いのか、判断できない」

こんなふうに、親の変化に気づきながらも、どう動けばいいかわからず、一人で抱え込んでいませんか？

この記事では、80代のご家族を持つある家庭が、パーキンソン症状の疑いや認知機能の低下というリアルな局面で、ケアマネジャー（介護支援専門員）とともにどのように課題に向き合っていったかを事例形式でご紹介します。

「うちも同じかも」と感じた方にとって、今すぐできる最初の一歩が見つかる記事です。

事例紹介｜遠藤 正勝さん（83歳・兵庫県在住）のケース

プロフィール（すべて架空の人物です）

遠藤さんは妻と二人で暮らす83歳の男性。以前は自分で外出もでき、日常生活をある程度自立して送っていました。しかし、ここ数か月で足が出にくくなり、歩き方がおかしくなったという変化が家族の目にも明らかになってきました。

どんな悩みを抱えていたか

❶ 歩行の急激な変化に戸惑う日々

ある日、遠藤さんが通うデイサービスのスタッフから、妻に連絡が入りました。

「最近、旦那さんの歩き方が心配です。一歩が出にくくなっているように見えます。パーキンソン病の検査を受けられたことはありますか？」

妻は、夫の歩き方が少し変わったとは感じていたものの、加齢によるものだろうと軽く考えていました。しかし、専門職から指摘を受けて、初めて「もしかしたら何か病気があるのでは」という不安が頭をよぎりました。

❷ 病院での診断結果に言葉を失う

かかりつけ医を受診したところ、CT検査の結果、こんな言葉を告げられました。

「脳がだいぶ萎縮しています。パーキンソンに関係する部分にも萎縮が見られます。今すぐ薬というほどではないですが、経過を見ていきましょう」

妻はその言葉を受け止めながらも、「これからどうなるのか」「今のサービスで十分なのか」という不安が積み重なっていきました。

日によっては車いすが必要になることもあり、その変動の激しさに翻弄される日々。

❸ 施設入所という選択肢が頭をよぎる

正勝さんの認知機能も徐々に低下しており、家族は特別養護老人ホーム（特養）への入所も視野に入れ始めました。しかし一方で、「まだ施設に入れるのは早いのではないか」「本人はどう思っているか」という葛藤も抱えていました。

「在宅で続けるべきか」「施設を探すべきか」——誰に相談すればいいかもわからず、家族だけで抱え込んでいたのです。

ケアマネジャーと一緒に解決した方法

❶ まず「情報を整理する」ことから始めた

担当のケアマネジャー・中野さん（仮名）は、遠藤さんの自宅を定期訪問する中で、妻の不安や戸惑いをじっくりと聞き取りました。

「すぐに施設を決めなくてもいいですよ。今の状態をきちんと確認してから、一緒に考えていきましょう」

ケアマネジャーが最初にしたのは、現状を「見える化」すること。

• 歩行状態の変化を記録
• 医療機関との情報連携（神経内科受診の調整）
• デイサービス・ショートステイスタッフからの状態報告の集約

バラバラになっていた情報が一本につながることで、家族も「今、何が起きているのか」を冷静に把握できるようになりました。

❷ 「今できること」を一つひとつ丁寧に対応

中野ケアマネジャーは、神経内科への受診同行や調整を支援しながら、現在のショートステイを継続しつつ、本人の状態に合わせてサービス内容を柔軟に見直していきました。

また、加算制度の変更（処遇改善加算の追加）など、制度上の変更が生じた際も、丁寧に家族へ説明し、署名・同意を得ながら進めました。

制度の複雑さに翻弄されることなく、「プロが代わりに整理してくれている」という安心感が、家族にとって大きな支えとなりました。

❸ 「施設入所」を焦らず、選択肢として持ち続ける

特養への入所も視野に入れつつも、中野ケアマネジャーは「今すぐ急がなくていい」という方針を家族と共有しました。

在宅サービスを継続しながら、施設の情報も収集し、本人・家族が納得できるタイミングで次のステップへ進めるよう、環境を整えていく——そういった姿勢が、家族に「一人じゃないんだ」という感覚をもたらしました。

この事例から学べる3つのポイント

ポイント① 「小さな変化」に気づいたら、早めにケアマネジャーへ

歩き方の変化、食事量の低下、言動のおかしさ——こういった「なんとなく気になる」程度のことでも、ケアマネジャーに伝えることで医療・介護の専門職を動かすきっかけになります。

家族だけで「大げさかな」と判断せず、まず相談することが重要です。

ポイント② 「施設か在宅か」は、一人で決めなくていい

施設入所という選択肢は、在宅介護の「失敗」ではありません。本人の状態・家族の状況・本人の希望を総合的に判断するものです。

ケアマネジャーは、その意思決定のプロセス全体を支援する専門職です。判断を押しつけず、一緒に考えてくれる存在です。

ポイント③ 介護保険の制度変更にも、ケアマネジャーが対応してくれる

加算制度の変更、重要事項説明書の再取り交わし、負担割合の確認——こういった制度上の手続きも、ケアマネジャーが丁寧に対応してくれます。

「制度のことはよくわからない」という方こそ、ケアマネジャーを頼ってください。

あなたの家族も同じ悩みを抱えていませんか？

「最近、親の歩き方がおかしい気がする…」
「認知症かもしれないけど、どこに相談すればいいかわからない」
「施設を探したいけど、何から始めればいいか」

遠藤さんの家族が感じていた不安や迷いは、今まさに多くのご家族が感じていることではないでしょうか。

介護の問題は、「深刻になってから動く」よりも、「気になり始めた段階で相談する」ほうが、選択肢が広がり、家族の負担も小さくなります。

「まだそこまで深刻じゃないし…」と思っていても、専門家の目から見ると「早めに動いてよかった」というケースは非常に多いのです。

ひとりで抱え込まず、まずは話を聞いてもらうだけでも大丈夫です。

まとめ｜まず相談することが第一歩

この記事でご紹介した遠藤 正勝さん（仮名）のケースをまとめます。

• 歩行の変化・認知機能の低下という二つの課題が重なった
• ケアマネジャーが情報を集約・整理し、医療と介護をつなげた
• 施設入所を焦らず、本人・家族のペースで判断できる環境を整えた
• 制度上の変更にも丁寧に対応し、家族の不安を軽減した

介護に「正解」はありません。でも、一人で悩まなくていいということは確かです。

※本記事に登場する人物・施設名はすべて架空のものです。実在の個人・団体とは一切関係ありません。